一生懸命積み上げていたつもりが
一生懸命崩していたのだと
わかったときにはもう遅い

そんなときはどうしたらいいんでしょう？

むしろ何もしたくないわ…

なぜ宝くじは売れるのか？

A.「夢を買うから」
などという答えが欲しい訳ではありません。

経済学的に考えると，宝くじは論理的に破綻している商品です。
総売上に対する総当選払戻金額の割合は5割程度。
パチスロや競馬と違って、自分の技量で確率を変動させることもできません。
経済学的に合理的な人間をホモ・エコノミカスと言いますが，彼ならきっと買わないでしょう。
だって期待利得（Σ（ai）f(xi):ai＝i等の当選金額、xi＝i等に当選する確率）は支払額を上回ることはないのですから。

しかし現実には、
「２００円でもしかしたら大金があたるかもしれない」
と考える人が多い訳で。

これはある意味、確かにそうかもしれませんね。
試行回数（くじの本数）が少ないと，大数法則が効きにくく、計算上のリターンと実際のリターンにずれが生じることはままあります。

ですがまぁ、基本的に合理的ではないことはなんとなぁくわかりますよね。
さらに世の中には、「宝くじマニア」という人種も存在し，多額の資金をつぎ込んでいます。
いっぱい買えば買うほど、計算上の値に実際の値が近づくにも関わらず，です。

このように、人間の行動は合理的というより感覚的であることがままあり、これは完全に合理的な人間を前提とした従来の経済学では説明が難しいです。
そうした感覚的側面に注目している経済学に「行動経済学」という分野があります。（むかし父に文庫本を渡された記憶があります。読んだ記憶はありませんが。）

ということで、ちょっと本を読んでみようかと思います。
卒論に行き詰まったので。
それがこのような問題提起をした本当の理由だったりしたりしなかったり。

でもどうなんでしょうねぇ、単純に行動経済学＞従来の（ホモ・エコノミカスを前提とした）経済学とはいえないと思いますけど。
多分、（合理的に行動する）企業レベルでは従来の理詰めの方針のが当てはまりがいいと思います。
特に金融とかは。
そういう意味では，これは個人向け、リテール向けの経済学であるように思います。
まぁ、従来の経済学の上に立つというより並立的に捉えるべきで、場合に応じて使い分けるのがいいのでは、と。

さて、続きは本を読んでからにしましょうか。

モナ・リザが

こっちをジロジロ見てくるんです。

2.3日前から。

あぁ怖い怖い。

卒論

４　サブプライム問題を受けて

ⅰ　投資銀行と証券化
欧米の投資銀行は早くから住宅ローン証券化に目をつけており、この分野に積極的に進出していた。
2000年前後（？）には、投資銀行による大規模なローン販売会社の買収の動きがあり、垂直統合が進んだ。
代表的なものとしては、（例）
これらの買収の目的は、証券化すべきローン債権の安定確保および（）であり、実際債権取得の安定化という点では奏功した（リーマンブラザーズでは、○年において、証券化債権の○％を内部確保している）。
また、進出の拡大に伴って手持ちの債権総額も増大する傾向が見られた。
こうして投資銀行がサブプライムローン市場に深く関与していったことが、結果として損失を拡大することになった。
野村やUBS(？)は多額の資金をつぎ込んだ関連業務から完全に撤退し、多くの投資銀で保有債権の評価損の計上、証券化商品の低価での販売が余儀なくされた。
結果論としてみると、米国住宅価格バブルが早くから指摘されながらもそれを軽視し、過剰な投資を行った投資銀行がしっぺ返しを受けた形となる。

今回の騒動を受けて、こうした過剰投資、即ちリスクとリターンの評価の見誤りについて改善点として考慮すべきである。

サブプライム進出（関連業務）拡大
・垂直統合
・債権保有（証券化）
証券化商品の複雑性と証券市場のグローバル性

卒論

3-ⅳ　沈静時期の不透明性

事態の沈静は、金融市場で見れば各金融機関の実際の損失額が出揃うことであり、また実体経済で見れば米国の当面の消費の落ち込みが十分に予見される段階に至ってはじめて実現されるとする見方が一般的であるが、重要なところはそれがいつか予測がつかないところにある。

前者については、この４半期における決算が一つの目安にはなるだろう。
しかし、10月末の段階で米大手メリルリンチが損失額を55億ドル（約6000億円）から79億ドル（約9000億円）に更新したように、未だ確定的な評価を下すことが出来ない。
あまりに複雑化したCDOがその主因であるといわれており、その推定値の算出にはなお時間がかかるといわれている。
あるいは、日本のバブルが未だもってその全容を明かしていないように、正味損失の全容が明らかになることは無いのかもしれない。
その場合は投資家心理の自己再生を待つこととなるだろうが、その時期は不透明である。
ただし、ショックの後も過剰投機マネーは存在し、原油などに流れ込んでいることを考えれば、あるいは今回のショックによる流動性過剰に対する「揺り戻し」効果は限定的であると見ることも出来るのかもしれない。このことには各国中央銀行の迅速な連携対応も関係しているだろう。
また、民間金融機関の連携による大規模な基金の設立なども行われいることも挙げておく。

後者についても、実際の消費者行動に左右されざるを得ないために、実際の経済動向の注意深い観測によるしかなく、基本的に経済が停滞するのか、するとすればそれがどの程度の規模でどのくらいの間続くのかを見積もるのは難しいだろう。
米国でサブプライム層の救済制度が検討されているように、何らかの行政的な対策によってその程度を軽減する試みはとられているが、その効果はいまだ断ずる段階に無い。